@article{oai:tamagawa.repo.nii.ac.jp:00001394,
 author = {中村, 哲},
 issue = {9},
 journal = {玉川大学観光学部紀要},
 month = {Mar},
 note = {COVID-19の影響により，2020年以降，全世界で観光目的の国際旅行の動きが停止している。日本が属するアジア太平洋地域では回復には時間がかかると予測されている。COVID-19が観光者行動，特に国際旅行に与えた影響については，知覚リスクの影響や計画的行動理論を援用したものを中心に多く発表されているが，日本を対象としたケーススタディは少ない状況にある。そこで本研究では，COVID-19のパンデミックの状況を受けて海外旅行を早期に実施したい日本人の特徴とは何かを明らかにすることを目的とする。方法としてインターネットによる質問紙調査を2021年2月に実施した。母集団を日本人の18 ～ 39歳と設定し，1747名から有効回答があった。
　その結果，コロナ禍が収束するまで，状況が落ち着くまで海外旅行の実施を控えたいとする人が多数を占めた。実際の旅行をするにあたっても，日本から近距離にある国・地域，英語圏の国・地域が好まれることがわかった。制限が解除された後に海外旅行を早期に実施したい人の特徴として，若年層，学生を中心に，事前に周到な計画を立てるわけではないこと，渡航先現地の感染の影響をあまり考慮しないこと，海外旅行実施にあたっての諸制約や条件を受け入れる意向が低いなど，通常に近い形の制約の少ない旅行を望んでいることが明らかになった。
　さらに，知覚リスク，主観的規範，行動統制感，態度の4要因を用いてクラスター分析を行った結果，「低リスク知覚・積極派」「低リスク知覚・消極派」「中間派」「高リスク知覚・積極派」「中リスク知覚・消極派」「高リスク知覚・消極派」の6つの類型が抽出され，旅行再開が比較的早いのは「低リスク知覚・積極派」であることが示された。また海外渡航経験がある人であっても「高リスク知覚・積極派」に該当し，旅行再開が規制解除後半年以降になる可能性も確認された。
　最後に，本研究の限界，今後の研究課題，実務への示唆について言及した。},
 pages = {43--61},
 title = {新型コロナウイルス感染症影響後の日本人の海外旅行実施意向},
 year = {2022}
}