@article{oai:tamagawa.repo.nii.ac.jp:00000162,
 author = {大木, 栄一},
 issue = {28},
 journal = {論叢：玉川大学経営学部紀要},
 month = {Jan},
 note = {就職や進路を考えるための情報を得るために，学校の資源をどの程度有効利用しているのかについて，現在，正社員として働いている者と非正社員として働いている者（フリーター）を比較すると，正社員の方が多くの学校の資源を活用している。正社員になるためには，職業や就職に関する情報確保への貪欲さが正社員になれるか否かの可否に大きな影響を及ぼしている可能性が高い。また，就職活動のために利用した媒体（サービス）についてみると，正社員は「出身学校の就職部・キャリアセンター・進路指導室等」及び「出身学校の学生」など学校の資源を中心にしながら，「親・兄弟姉妹・親戚」及び「出身学校の先輩」などの人的ネットワークを活用している。会社や仕事などに関する良質な情報を保有している媒体（サービス）を活用している。これに対して，フリーターは「公共職業安定所」を中心にしながら，「求人情報誌（有料）及び（無料）」及び「新聞・折り込み・チラシ」などの媒体を活用している。また，フリーターを対象に，アルバイト先を探すために利用している媒体についてみると，時間とコストをかけることなく情報を収集することができる「求人情報誌（無料）」，「新聞・折り込み，チラシ」及び「求人情報誌（有料）」を利用する者が多くなっている。こうした傾向は利用率の高低差はあるが，就職活動のために利用した媒体とほぼ同じような傾向を示している。人的ネットワークを有効に活用することができないフリーター（とくに，中・高卒者）にとっては，求職者に対する企業の情報提供のあり方について，改善の余地が大きいと言える。とりわけ数値化が難しいような質的な情報の提供努力が必要である。しかし，このような情報は入社して初めて知り得ることが可能である情報であるため，労働市場におけるマッチング機能の向上が図られたとしても残ってしまう大きな課題の1つである。こうした課題を解決するためには，公共政策の1つとして実施されているジョブ・カード制度の拡充が必要不可欠である。},
 pages = {15--29},
 title = {就職氷河期時代の学校から職業への移行と利用媒体・サービス―求められる公共職業訓練の再構築―},
 year = {2018}
}