@article{oai:tamagawa.repo.nii.ac.jp:00000186,
 author = {折戸, 晴雄 and 秋山, 綾},
 issue = {22},
 journal = {論叢：玉川大学経営学部紀要},
 month = {Jan},
 note = {沖縄県の入域観光客数は，東日本大震災の影響による落ち込みから順調に回復傾向にあり，平成24年度には592万人，観光収入は3,997億円となった。県内離島への入域観光客数も増加傾向にあり，石垣島，宮古島は人気の観光地として知られている。日本へのインバウンド観光の好調な成長，地理的好条件などを含め，今後も沖縄は注目され，入域観光客数の増加，各離島におけるリピーターの争奪戦が予想される。
　県内離島へのまなざしは，久米島にも向けられ，入域観光客数は増加傾向にある。久米島の入域観光客数は，2011年には約81,212人にまで落ち込んだが，その後は回復傾向にあり，2013年には86,298人を記録し，2014年には年間約9万人以上の入域観光客数が予想されている。
　町では「久米島町第一次久米島総合計画　後期基本計画　豊麗のしま―久米島（平成21年度?平成25年度）（以下，基本計画）」を策定し，観光振興に力を注いできた。「基本計画」の実施年度が終了した現在，今後の観光振興では，他の離島との差別化を図り，久米島へのリピーターを狙うために，ソフト面での事業の実施が急務である。事業における役割を整理し，住民が一丸となり「ALL久米島」として事業を実施しなければならない。先行研究において，町民は観光振興の重要性は認識しているが，“当事者意識”は低く，町民の「巻き込み」が必要となることを明らかにしてきた。
　本研究では，「ALL久米島」の一員として，高校生の観光振興への参加が鍵になるとし，町内唯一の沖縄県立久米島高等学校（以下，久米島高校）生に久米島における観光振興について，アンケート調査をし，考察した。
　久米島高校生は，島に愛着を持っており，町内での生活を希望する生徒も確認された。海洋資源以外にも「久米島マラソン」などのイベントや，久米島紬といった伝統工芸品も，島のアピールポイントと認識されている。観光振興に対するメリットは認めているものの，デメリットについての認識はステレオタイプで，町による観光政策についての認知度，関心は低い。
　久米島町の観光振興を継続的に実施していくためには，次世代の町民の観光振興への参加が必要であり，将来のプレイヤーとして育成する必要があることが明らかになった。今後の研究では，高校生だけでなく子どもたちを「巻き込む」仕組みについて，検討する必要がある。},
 pages = {17--28},
 title = {沖縄県久米島の観光振興における若者の意識に関する考察},
 volume = {2014},
 year = {2015}
}