@article{oai:tamagawa.repo.nii.ac.jp:00000197,
 author = {高千穂, 安長},
 issue = {20},
 journal = {論叢：玉川大学経営学部紀要},
 month = {Nov},
 note = {企業は業績を上げるために経営学で認識されている「顧客満足―従業員満足―従業員の主体性・公平処遇―，相談助言」という一連の施策体系に基づいた活動を行っている。
　この活動が大企業，中小企業別に従業員全体，雇用形態別従業員，年齢別従業員毎に統計的な関係が見られるか否かを検証し，従業員活用モデル（EMM）が従業員評価に使用しうる事を明らかにすることを試みた。
　その結果，大企業では正規従業員と非正規従業員とで実施している人事施策について，人的資源管理（EMM）の状況に差異があり，正規中年・高年管理職と非正規従業員については考慮する必要があることが分かった。また，中小企業については，非正規従業員の方が比較的公平処遇について否定の度合いが低いのは，業務内容が限定的であるためと思われるというように，EMMを活用することにより，従業員活用のための施策の評価を行うことができることが明らかとなった。},
 pages = {25--36},
 title = {企業の従業員活用評価に関する研究},
 volume = {2013},
 year = {2013}
}