@article{oai:tamagawa.repo.nii.ac.jp:00000405,
 author = {玉木, 栄一},
 issue = {5},
 journal = {玉川大学観光学部紀要},
 month = {Mar},
 note = {最近では世界各地で大規模な自然災害が多発しており，被災地やその周辺地域に，深刻な被害をもたらすことが多くなった。観光においては，安全・安心が旅行先選択の重要な要素であるので，自然災害や人的災害などの発生時には，観光産業は大きな影響を受ける。今日，観光は多くの国や地域において，経済成長や地域開発に大きな貢献をしていることから，災害による観光産業の停滞は，多くの政府や地方自治体の主要な懸念となっている。従って，各国政府や自治体においては，予測できない大規模災害の発生時において，観光産業への災害被害拡大を最小限に抑え，早期の復興を図る，観光に焦点をあてた対策案が必要となっている。
　2011年3月に発生した東日本大震災は，日本の観光産業全体に衝撃的な影響を与えた。特に，海外を市場とするインバウンド観光のダメージが大きく，大震災発生の翌月の訪日外国人旅行者数は，日本全体で，前年比で63％の減少，東北地方においては，82％の大幅な減少となった。しかし，その後の官民総力をあげての取り組みで，震災の影響が徐々に軽減されて，被災地から離れた地域から次々と回復していった。日本全体では，震災の1年後には，ほぼ震災前のレベルまで回復し，その後は，毎年大幅に拡大していった。
　そこで，本論では，日本政府や地方自治体で実施された東日本大震災後のインバウンド観光復興策を，危機・災害時での観光マーケティング戦略の事例として検証し，危機・災害時における早期復興に効果的な対応策について論じていく。そして，今後の危機・災害時に備え，各国政府や地方自治体が活用できる危機・災害時での観光復興マーケティング戦略案を提示する。},
 pages = {25--42},
 title = {危機・災害後の観光マーケティング戦略―東日本大震災でのインバウンド観光復興対策の事例研究―},
 year = {2018}
}